はじめに：深刻化する寺院の後継者不在問題

日本各地で、寺院の僧侶の人手不足と後継者不足が深刻な課題となっています。高齢化と人口減少によって地方の檀家（寺院の支援者）も減り、住職の引退や逝去に伴って跡を継ぐ人がいない寺院が増加しています。現在、日本全国の寺院数は約7万7千か寺といわれますが、そのうち**住職不在の「無住寺院」**は推定で約1万7千か寺にも上るとされています。つまり全寺院の2割以上が既に「空き寺」となっている計算で、今後さらに増える見通しです。

こうした寺院の空洞化は単に宗教界の問題に留まらず、地域コミュニティや文化財の維持にも影響を及ぼします。本稿では、寺院が直面する後継者難の背景と現状を整理し、各地で実践されている具体的な解決策や事例を紹介します。現役の住職・副住職の方々がこの課題に向き合い、持続可能な寺院運営のヒントを得られる内容を目指します。

背景：人口動態の変化と寺院を取り巻く環境

少子高齢化・過疎化と檀家の減少

地方では若年層の都市流出が続き、檀家となる世代も減少しています。伝統的に寺院は地域に根ざし、檀家制度によって経済的に支えられてきましたが、その檀家制度が急速に揺らいでいるのが現状です。高齢の檀家が亡くなっても後継ぎの世代は地元に残らず、「お墓じまい」や法要の簡略化などで寺院離れが進んでいます。また近年は葬祭業への他業種参入などで寺院の収入源も減り、地方の小規模寺院ほど経営が厳しくなっています 。

寺院数自体は多いままですが、中身を見ると**無住寺院（住職不在の寺）**が着実に増えています。住職がいない寺は荒廃しやすく、一度無住化すると再建は容易ではありません。さらに周辺の世話役（檀家総代など）にも負担がかかり、地域の寺社文化の維持にも支障をきたします。地方自治体も、無人となった寺院が放置されると防犯や景観上の問題になるため、対策に乗り出さざるを得ない状況です。実際、島根県では境内が広大な廃寺を国が国有化する措置も取られました。これは極端な例かもしれませんが、それだけ寺院維持の問題が深刻化している証左と言えます。

僧侶の担い手不足と「二刀流」住職の増加

寺院の後継者問題の背景には、仏教界の担い手全体の減少もあります。伝統的に住職の座は血縁（長男など）が継ぐケースが多いものの、少子化でそもそも子供がおらず「継がせたくても継がせられない」お寺も増えています。浄土真宗本願寺派の調査（2021年）では、**「後継者が決まっている」寺院は全体のわずか44%**に留まりました。浄土宗で52%、日蓮宗で55%と他宗派も状況は似たり寄ったりです。裏を返せば約半数の寺院で後継ぎ未定ということであり、このままでは現在住職の世代交代時に多くの寺が無住化するリスクを抱えています。

また、小規模寺院では檀家数の減少により寺院収入だけで生活するのが難しい場合もあります。その結果、平日は会社勤めをして収入を得ながら、週末だけ寺で法務を行う兼業住職（副業住職）も珍しくありません。ある調査では、浄土宗の住職のうち4割以上が過去または現在に副業経験があるとされ、教区によっては兼業率が6割超という地域もあります。例えば寺院密度日本一の滋賀県では、零細規模の寺が多いものの、通勤圏内の都市で正社員として働きながら寺を維持するケースが多いと報告されています。この「二刀流」によって経済的には成り立つ一方、日々の寺院活動や檀家との交流に割ける時間が減りがちで、結果的に檀家離れを招く悪循環も指摘されています。僧侶の絶対数が減る中で一人の僧侶が複数の寺を兼務する例も増えており、新たに僧侶を志す若者にとっては「就職先」が減る側面もあります。

このように、寺院運営の土台となる人と収入の両面で厳しさが増し、「檀家離れと僧侶離れ」が同時進行しているのが現状の課題と言えるでしょう。

解決に向けた取り組みと具体策

深刻な課題ではありますが、各地で創意工夫を凝らした後継者確保の取り組みも始まっています。ここからは寺院や宗派、地域社会が実践している主な対策と、その具体的な事例をいくつかご紹介します。

地域コミュニティとの連携による後継者づくり

寺院が地元コミュニティと積極的に関わりを深めることで、若い世代に仏縁を広げ後継者につなげた事例があります。例えば長野県のある寺院では、地域の伝統行事や学校行事に住職自ら参加し、子どもからお年寄りまで寺に親しみを感じてもらう活動を続けました。地元の学校と協力して歴史文化を伝えるイベントを開いたところ、地域住民との絆が深まり若者が寺院活動に興味を持つようになりました。その結果、地元の若者が僧侶修行を志すケースが増え、後継者不足が解消したのです。

同様に、福岡県のあるお寺では地域の農協（JA）とタイアップし、農産物を取り入れたイベントを開催しました。地域貢献と寺院活動を結びつけるこの取り組みにより若者たちが地域イベントに参加し、そこから僧侶の道を志す人が現れたのです。ポイントは、寺院が地域社会の一員として積極的に交流を図り、「お寺に関わると楽しい・ためになる」という場を提供することです。檀家以外の一般住民や若者にも門戸を開くことで、将来的に**「自分がお寺を支えたい」**と思う人材を地域から育てる土壌を作っています。

日頃から地域住民との接点を増やす工夫は、後継者づくりだけでなく檀家の維持にも有効です。例えば群馬県の天明寺では、お彼岸の時期に住職が檀家宅を回って読経する「お棚参り」を復活させたり、複数の住職を招いて大勢で行う法要イベントを開催したところ、「お寺に来るのが楽しみ」という檀家の声が増えたといいます。こうした地道な地域密着の活動が、寺院と人との縁を次世代へ繋ぐ力になるでしょう。

デジタル化・SNS活用による布教と効率化

現代の若者や都市部の人々にリーチするには、デジタル技術の活用も欠かせません。兵庫県のある寺院では思い切ってオンラインでの法要や座禅会を始め、YouTubeやSNSで寺の情報発信を強化しました。遠方の信者ともネット上で交流し、オンライン相談会やライブ配信を通じて仏教に関心を持つ若者を全国から募ったところ、多くの若者が寺に興味を持ち僧侶の道に進むようになったといいます。東京都内のある寺院でも、YouTubeチャンネルで定期的に法話や瞑想ガイドを配信した結果、新たな信者層が増えただけでなく「自分も僧侶になりたい」という志願者が出てきました。

このようにデジタル発信は、物理的距離を超えて寺と人を結びつける大きな力があります。実際、浄土宗総本山の知恩院が大晦日の除夜の鐘をYouTubeライブ配信した際には、日本のみならず台湾・タイ・アメリカなど海外からも視聴者が集まり、同時視聴者数9400人を記録しました。さらにスーパーチャット機能で世界中からお布施（投げ銭）が寄せられるなど、ITを通じて新しい布教と収入の可能性も垣間見えています。

一方で、IT活用は単に布教のためだけでなく、寺務作業の効率化にも威力を発揮します。写真はエンジニア出身の浄土宗僧侶で、現在は寺院ITアドバイザーとして活躍する副住職です。彼は墓地管理システムの導入や寺報のウェブ発信などを手掛け、全国の寺院から事務作業や情報発信の相談を受けています。こうしたデジタル化により僧侶の負担を減らし、生まれた時間を檀家とのコミュニケーションや寺の広報活動に充てることで、「このお寺を訪れてみたい」「ここを将来継ぎたい」という人を一人でも増やしたいと語っています。実際、新型コロナ禍で対面の活動が制限される中、多くの寺院がオンライン法要やZoomでの僧侶会議に挑戦し、デジタル化の必要性と恩恵を実感しました。ITに疎遠だった住職世代も次第に意識を変えつつあり、今では**寺院向けのIT講習会やDX支援サービス（例：DX4TEMPLEなど）**も登場しています。

デジタル化は若年層や海外へのアプローチ手段として有効なだけでなく、業務効率アップによって本来力を入れるべき布教・コミュニティ活動に時間を割く余裕を生む点で、後継者問題の根本解決にも寄与します。ITを駆使して「人に仏教を伝える」という本質部分を守りつつ現代に適応していくことが、持続可能な寺院経営の鍵となるでしょう。

僧侶育成プログラムと教育機関との協働

将来の僧侶を育てるための教育面での取り組みも重要です。京都府のある寺院では独自の僧侶育成プログラムを立ち上げ、若者が僧侶の修行や生活を学べる場を提供しました。座学だけでなく実践的な修行体験や、現代社会で必要なコミュニケーション・マネジメントスキルの研修まで盛り込んだこのプログラムは、修了後のキャリア支援も行う手厚い内容です。その結果、多くの参加者が修了後に僧侶の道を選び、寺院に就職していきました。寺院自身が主体となって人材育成に乗り出し、将来の後継者をゼロから創出した成功例と言えます 。

奈良県のある寺院では、地元の大学と連携して仏教研究と実践を学べるコースを開設しました。大学生たちが在学中に寺院での修行や行事運営を体験できる仕組みで、卒業後に正式に僧侶となって寺院を継承する道を用意しています。このコースから複数の若者が実際に出家・得度してお寺の住職職を引き継ぎ、結果的に後継者不足を解消したという報告があります。学校教育の場で仏教や寺院に触れる機会を作ることで、寺院出身でない一般家庭の若者にも仏門の道を開く試みです。

仏教系大学や宗門の僧侶養成所（僧堂）以外にも、地方自治体やNPOと協力した人材育成プロジェクトも考えられます。例えば地域おこし協力隊の制度を活用し、廃寺の管理や寺子屋事業に若者を派遣してもらうといったアイデアも議論されています。また、各宗派では僧侶の卵やその配偶者を支援する奨学金・研修制度を設けたり、後継者や伴侶を探す相談窓口を開設する動きもあります。浄土真宗本願寺派では実際に、独身の若手僧侶に出会いの場を提供するお坊さん限定の婚活支援や、継ぎ手のいない寺と僧侶希望者のマッチング事業を展開しています。従来は家系で完結しがちだった寺院の後継問題をオープンに捉え、教育機関や行政、宗派本部が協力して人材を育成・紹介していく体制づくりが進み始めています。

外部人材の活用と新しい継承モデル

伝統的な血縁継承にこだわらず、外部から人材を招いて寺を託すケースも徐々に増えています。冒頭で触れた通り、「他所から僧侶を呼んで継承させる」ことは寺院では珍しいながらも起きています。実例として、福井県の善性寺では前住職と血縁関係のない第三者が住職に就任し、廃寺寸前だったお寺を再生させた事例があります。現住職の山田さんは元々一般企業の出身でしたが、縁あって地域に移住した際「後継ぎがいなくて困っている寺がある」と聞き、この寺を引き継ぐ決意をしました。檀家さん達も「廃寺になるよりずっといい」と受け入れ、血縁にとらわれない第三者承継が実現しています。山田住職は地域農業への参画や寺カフェの運営など新しい風を起こし、地域に開かれた寺づくりで檀家も増やしています。これは事業承継マッチングサービスを通じて実現したケースで、近年こうした寺院版M&Aとも言える動きが注目されています。

実際、住職自ら公開募集で後継者を募ったお寺もあります。臨済宗の福岡県・勝楽寺では、現住職夫妻が高齢となり後継者を探すため、一般の求人サイトや事業承継プラットフォーム「relay」に情報を掲載しました。イベントには若者も来るものの「継ぎたい」という人はなかなか現れず苦労したそうですが、それでも諦めず募集を続けています。こうした公開募集には寺側の明確なビジョン提示も求められます。勝楽寺の場合、「臨済宗の修行を積み、檀信徒や地域に寄り添う意欲ある方」と具体的な後継像を示しています。外部から来る人にとって寺を継ぐハードルは高いものの、条件や支援体制を明らかにすることでマッチングの精度を上げようという試みです。

さらに視野を広げれば、外国人僧侶の受け入れも一つの可能性です。東京都内のある寺院では英語での法要や座禅会を行い海外からの僧侶志望者を受け入れた結果、複数の外国人僧侶が育ち後継者となりました。異文化交流が活発になり、新たな信者層の開拓にも成功しています。北海道の寺院でも国際交流プログラムを通じて海外の仏教徒と縁を結び、その中から現地に残って住職になった人がいます。もちろん文化と言語の壁を乗り越えるサポートは必要ですが、グローバルな人材を取り込むことで寺院の存続と活性化を図る好例と言えるでしょう。

女性や次男以降の子供が住職を継ぐケースも以前より増えています。歴史的には住職の長男が跡を継ぐのが一般的でしたが、現代では娘婿が継いだり、場合によっては娘さん自身が住職になる例もあります。実際、住職の座を孫世代が飛び越えて継いだり、甥を養子に迎えて後継ぎにしたという話も聞かれます。各宗派とも女性の得度・晋山は認められていますから、「長男に限らない」柔軟な継承は今後ますます一般化するでしょう。寺族（住職の家族）が住み続ける問題など課題はありますが、血縁にこだわらず広く人材を募り受け入れる姿勢が、結果的に寺院存続の道を開くはずです。

異業種とのコラボレーションと寺院の新しい価値創出

後継者問題の解決策として直接的ではないものの、寺院が異業種とコラボして収益源を多角化する動きも注目されています。経営が安定すれば後継者を迎えやすくなるためです。例えば、廃業寸前の寺院をリノベーションして宿坊（宿泊施設）やワーケーションスペースに活用する試みがあります。スタートアップ企業が運営する「OTERA STAY（お寺ステイ）」は、人手や資金の不足する寺院に宿泊体験という新たな収入源を提供しつつ、地域の魅力発信にも貢献しています。実際に長野県などで無人寺院を改装し、テレワーク可能な宿坊として復活させた例もあり、結果的に管理役として若いスタッフが常駐することで寺に人の灯を戻しています。

他にも、寺院がカフェやギャラリーを併設して地域住民の憩いの場となったり、保育園や介護施設と連携して敷地を提供するケースも見られます。こうした**「寺院の社会事業化」**によって地域になくてはならないインフラとなれば、行政からの支援や補助金を得られる可能性も高まります。あるいはテック企業と組んで寺院向けサービスを共同開発する動きもあります。寺院公式アプリの開発、オンライン法要システムの構築、AIによる経帳（過去帳）データ管理など、寺院DXをビジネスチャンスと捉える企業は増えてきました。寺院側にとっても業務改善につながるうえ、そうした取り組み自体がメディアに取り上げられて若い感性を持つ人材の目に留まる効果も期待できます。

ユニークな例では、京都・高台寺が宗教法人として初めてアンドロイド観音（ロボット僧侶）を導入し話題になりました。ロボットが読経したり法話に答える姿は一見奇抜ですが、AIを法要支援や檀家管理に役立てる試みは既に現実のものとなっています。もちろん「人間が人に教えを伝える」ことが仏教の本質であり、ロボット導入には賛否ありますが、伝統とテクノロジーの融合という視点で新しい可能性を探る姿勢は評価できます。これも寺院が現代社会に適応し生き残るための一つの実験と言えるでしょう。

おわりに：伝統を守りつつ開かれた未来へ

寺院の僧侶人手不足と後継者問題は、一朝一夕に解決する簡単な課題ではありません。しかし、本稿で見てきたように各地で様々な工夫と挑戦が始まっており、その積み重ねが問題解決の道筋を示しつつあります。重要なのは、「伝統を守ること」と「時代に合わせて変えること」の両立です。寺院が長い歴史の中で培ってきた教えや地域との絆を大切にしながらも、現代の人々のニーズや価値観に応じた柔軟な発想が求められています。

後継者難に直面する住職・副住職の方々にとって、まずは現状をオープンに共有し、助けを借りられるところは借りることが大切です。幸い、同じ悩みを持つ寺院同士で情報交換したり、宗派や専門家の相談窓口を利用できる環境も整いつつあります。地域コミュニティや行政とも連携し、「寺院をなくしたくない」という想いを発信すれば、支援の手が差し伸べられるかもしれません。時には思い切ったイノベーションや第三者承継といった決断も必要になりますが、それも先人たちが紡いできた仏法興隆の一環と捉えれば恐れることはありません。

最後に、僧侶自身が生き生きと活動し魅力を発信することが、何よりの後継者招致策となるでしょう。お寺の未来を担うのは「人」です。未来の住職候補は必ずしも血縁の中だけにいるとは限りません。寺院の扉を開き、伝統の担い手になり得る多様な人々と出会い、仏縁を結んでいく――その地道な歩みの先に、きっと次の時代へ続くお寺の姿が見えてくるはずです。

参考文献・出典: 後継者不足に悩む寺院の革新的対策事例 (後継者不足を乗り越える！お寺の革新的対策と成功事例 – 「卒塔婆屋さん」のよみもの) (後継者不足を乗り越える！お寺の革新的対策と成功事例 – 「卒塔婆屋さん」のよみもの)、寺院の無住化と統計データ (地元のお寺消滅で”食っていけないお坊さん”大量発生…日本一の寺院過密率の”滋賀モデル”が注目されるワケ 主収入はサラリーマン給与…平日は会社員､休日は寺院の｢二刀流｣ | PRESIDENT Online（プレジデントオンライン）) (地元のお寺消滅で”食っていけないお坊さん”大量発生…日本一の寺院過密率の”滋賀モデル”が注目されるワケ 主収入はサラリーマン給与…平日は会社員､休日は寺院の｢二刀流｣ | PRESIDENT Online（プレジデントオンライン）)、現職僧侶による寺院経営の分析 (田舎の小さなお寺が衰退した理由｜鈴木辨望（すずきべんもう）＠寺院再生専門家)、事業承継プラットフォームを通じた寺院継承の事例 (廃寺寸前のお寺を引き継ぎ新しい風を！地域の未来を見据える住職の挑戦 – relay Magazine) (福岡県福岡市の寺「勝楽寺」が「事業承継マッチングプラットフォームrelay（リレイ）」で後継者を募集。 | 株式会社ライトライトのプレスリリース)、寺院デジタル化の実践例 (〖IT×お寺〗お寺の「お困りごと」をITで解決する元エンジニア僧侶！) (〖IT×お寺〗お寺の「お困りごと」をITで解決する元エンジニア僧侶！)

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