はじめに

近年、地球温暖化に伴う異常気象（豪雨や台風、猛暑、寒波など）が増加し、伝統的な木造建築である寺社仏閣にも深刻な影響を及ぼしています。豪雨による浸水被害や土砂流入、台風の強風による屋根瓦の飛散や建物倒壊、猛暑による木材の乾燥劣化や白蟻被害の増加、豪雪による倒壊など、多様なリスクに直面しています。こうした状況下で貴重な文化財である寺社建築を守り、次世代へ継承していくためには、気候変動がもたらす影響を正しく理解し、適切な対策を講じることが重要です。本記事では、住職をはじめ寺社関係者の皆様に向けて、気候変動による寺社建築への具体的な影響事例と、建物の保全・修復上の課題、さらに現実的に取り得る対策と先進的な取り組み事例を紹介します。気候変動に備える意識を高め、伝統建築を未来へ守る一助になれば幸いです。

気候変動による災害増加と伝統建築への被害

近年の気候変動により台風・豪雨・猛暑・寒波といった極端な自然災害の頻度と規模が拡大し、寺社仏閣が被る被害も深刻化しています。以下の表に、主な気候要因ごとの寺社建築への影響と具体的な被害例をまとめます。

気候・災害	伝統建築への主な影響	被害の具体例 (地域・寺社名など)
台風・強風	屋根瓦の飛散、建物部材の破損・倒壊、倒木被害	2018年台風21号で京都・西本願寺の南能舞台の壁が倒壊 (Nishi Hongwanji in Kyoto Suffers Some Storm Damage — Buddhist Temple of San Diego)2018年台風21号で奈良・春日大社で樹木倒伏 (Deadly typhoon strikes Japan, closing airport and damaging shrines)
豪雨・洪水	基礎や床下の浸水、土砂の流入、土台の腐食	2022年台風15号で静岡・清見寺の庭園が土砂で埋没 (文化財復旧、手つかずのまま　家康ゆかりの寺に土砂　台風15号 [静岡県]：朝日新聞)2019年台風19号で神奈川・清浄光寺の大イチョウ倒壊 ([PDF] 台風19号による被害を受けた市指定重要文化財（天然記念物）)
猛暑・高温	木材の乾燥割れ、腐朽促進、害虫被害（白蟻等）	気温上昇でシロアリ分布が北上し被害リスク増大 (〖最近の研究成果〗シロアリからのメタン放出量とその変化を推定｜ 地球環境研究センターニュース)高温多湿でカビ発生・彩色剥落の懸念（各地の仏像・壁画）
寒波・豪雪	積雪荷重による構造変形・倒壊、凍結による劣化	2020年豪雪で岩手・毛越寺の赤松が倒木し拝観停止 (記録的な大雪影響、ハウス倒壊や倒木　岩手県南内陸部 [岩手県]：朝日新聞)2014年豪雪で関東各地の寺社で屋根破損相次ぐ

図1: 台風による伝統建築被害の例。 2018年の台風21号（ジェービー）では、京都・西本願寺で重要文化財の南能舞台の壁が写真のように倒壊する被害が発生しました（京都市）。強風により瓦塀が根こそぎ吹き飛ばされ、木材が露出しています。このように大型台風の暴風は寺社建築に甚大な破壊力を及ぼしうることが分かります。

上表や図1の通り、風水害による被害が顕著です。例えば、近年は台風の大型化で暴風や高潮による文化財被害が各地で報告されています。広島県の厳島神社では台風による高潮被害の増加が報告され 、実際に社殿が浸水するケースが増えています。また、静岡市清水区の清見寺では2022年の台風15号により裏山が崩れて庭園に土砂が流入し、白砂の枯山水庭園が埋没、書院建物の床下にも土砂が入り一部破損する被害が起きました。豪雨による地盤の緩みと土砂災害が寺院の敷地を直撃した例です。

一方、積雪や寒波も脅威です。東北など雪国の寺社では豪雪で屋根や構造に大きな荷重がかかり、倒壊や破損の危険があります。岩手県平泉町の毛越寺では、記録的豪雪で太さ40～50cmの赤松が雪の重みで倒れ、境内の拝観を一時停止せざるを得なくなりました 。重い雪は樹木だけでなく屋根瓦をずらしたり建物を変形させたりする恐れがあり、豪雪地帯の寺社では雪囲いや融雪設備も重要になります。

さらに、高温化（猛暑）による影響として、木材の乾燥割れや腐朽の進行が指摘されています。極端な高温や日照に晒されることで柱や梁にひび割れが生じたり、材内部の水分が飛んで強度が低下したりします。また暖冬傾向により白蟻など害虫の活動範囲・季節が拡大しつつあります。研究によれば、地球温暖化が進むと現在は寒冷な地域にもシロアリの生息域が北上し、被害リスクが増大する可能性が示唆されています。実際、奈良の寺院では気候変動でシロアリ被害が増加し、台座の木材が食害で腐って石材に置き換える修繕を行った例も報告されています。このように、気候変動は突発的な災害だけでなく環境変化によるじわじわとした劣化要因ももたらしています。

建築構造・素材の劣化と修復の課題

伝統建築である寺社仏閣は、長年の風雨や気温変化の中で少しずつ劣化が進行します。気候変動によりそのペースが早まることが懸念されており、建築素材の劣化や修復上の課題が顕在化しています。

• 屋根瓦の損傷と雨漏り: 強風で瓦がずれたり飛散すると、その隙間から雨水が侵入して天井裏や梁を濡らし、雨漏り被害につながります。近年の豪雨の頻度増加で古い屋根材では排水しきれず漏水するケースもあります。雨漏りを放置すると木材の腐食やシロアリ発生を招き、建物全体の寿命を縮めかねません。定期的な屋根点検と瓦の再固定が必要です。
• 木材の腐朽とシロアリ被害: 寺社建築の骨組みは木材でできているため、湿気や虫害による劣化が避けられない課題です。特に床下や柱脚部は湿気がこもると腐りやすく、温暖化で高温多湿化すると腐朽が進み構造が弱体化します。さらに、シロアリは湿った木を好むため、豪雨後の湿潤環境や暖冬で活動期間が長くなることで被害が拡大する恐れがあります )。京都のある文化財建造物でもシロアリ防除を定期実施している例があり、気候変動下では害虫対策の重要性が増しています。
• 素材の風化と脆弱化: 日射や乾燥により漆や彩色が剥落したり、木材表面の繊維が風化して強度が低下する問題もあります。猛暑日が続く夏場は材が極端に乾燥し、割れ目から雨水が入り込みさらに劣化が進行する悪循環が懸念されます。また冬季の凍結融解も瓦や石材を劣化させ、小さなひび割れを拡大させます。

以上のような劣化に対処するためには、日頃のメンテナンスと早期の補修が不可欠です。しかし寺社建築の修復にはいくつかの課題があります。第一に、伝統工法で建てられた建物を修繕するには高度な技術を持つ職人や専門家が必要であり、一般住宅の修理のように迅速・安価には進みません。例えば雨漏りひとつ修繕するにも、瓦職人や左官職人の手配が必要で、資材も特殊なものを用いる場合があります。第二に、後述するように文化財指定を受けている建物では勝手に材料を交換したり補強を加えたりできず、現状を損ねない方法で原状回復することが求められます。このように、気候変動で劣化リスクが増す中でも、伝統建築の価値を保ちながら修復する難しさに直面しています。

文化財保護から見た修繕・復元の難しさと支援制度

寺社仏閣の中でも由緒ある建築の多くは文化財（国宝、重要文化財、登録文化財など）に指定されています。文化財建造物の修繕には「原状回復」が原則となり、その価値を損なわないよう細心の注意を払った工法・材料で行う必要があります。この制約により、災害で被災しても一般の建築物のようにすぐに近代的な資材で修理することが難しく、調査や計画に時間を要するケースが少なくありません。

例えば前述の静岡・清見寺の庭園が土砂被害に遭った例では、文化庁や市の担当者と復旧方法を協議・検討する必要があり、被災から1か月以上経っても本格的な工事に着手できませんでした。重機が使えない場所での手作業の負担に加え、費用面の課題もあります。清見寺では庭園復旧だけで数千万円規模の費用が見積もられましたが、寺単独では賄えず国や自治体の支援を仰がざるを得ない状況でした。このように、一旦大きな被害が出ると復旧には莫大な費用と時間がかかります。

政府や自治体も文化財保護のための支援制度を用意しています。文化庁では重要文化財建造物の修理に対し、原則として**国が補助対象経費の50％**を負担する補助金制度があります ([PDF] 令和6年度 概算要求の概要 – 文化庁)。たとえば耐震補強や屋根の葺き替えなど大規模修理には国庫補助が適用され、残りを自治体や所有者（寺社）が負担する形です（都道府県や市町村が独自に補助を上乗せする場合もあり）。しかし、指定文化財でない建物や小規模な修繕は補助対象外となり全額自己負担となるケースもあります (文化財の修理に係る税制（新設）【達成目標12－2－2】 – 文部科学省)。また補助金申請や文化庁との協議には専門的な書類作成や事前調査が必要で、手続き面のハードルも高いと言えます。

以上のように、文化財としての価値を守りながら迅速に修繕・復元することは容易ではありません。限られた人材・資金の中で、「壊さず直す」ための知恵と工夫が求められます。国や自治体の支援制度を十分に活用しつつ、地域や檀信徒の協力を得て資金を確保することも重要です。文化庁も気候変動による被害増加を踏まえ、災害に強い修復技術の開発や支援拡充を進めています。住職としては、いざ被災した際に迅速に動けるよう文化財修理の制度や専門家ネットワークを平時から把握しておくと安心でしょう。

気候変動に備えて寺社関係者が取れる対策

気候変動による災害リスクが高まる中、住職や寺社関係者が主体的に取り組める現実的な対策を講じておくことが肝要です。伝統建築の特性を踏まえつつ被害を最小限に抑えるため、以下のような対策が考えられます。

• 定期点検と予防保全: 建物の状態を日頃から点検し、劣化や不具合を早期に発見して補修します。特に屋根瓦の緩みやヒビは台風シーズン前に確認し、必要に応じて締め直し・交換を行います。雨樋や排水溝の詰まりも豪雨前に清掃しておきましょう。床下や軒下に蟻道（シロアリの通り道）がないかも年1回程度チェックし、予防剤散布等で害虫被害を防ぎます。
• 耐震・耐風補強の実施: 大地震や強風への脆弱性を減らすため、可能な範囲で建物の耐震補強や耐風対策を行います。伝統木造でも、筋交いや金物で構造を補強したり、柱脚を固定する工事などで耐震性を向上できます。瓦屋根については一枚一枚をしっかり固定する施工法を取り入れ、棟瓦に補強金具を付けることで強風でも飛ばされにくくします。境内の老木は台風で倒木しないよう適切に剪定し、必要に応じて支柱を立てたり防風林の整備を検討します。
• 排水設備の整備と浸水対策: 豪雨による洪水被害を防ぐため、寺社敷地内の排水計画を見直します。雨水桝や側溝を増設したり、地盤傾斜を調整して雨水が建物に流れ込まないようにします。重要な経蔵や宝物庫は床をかさ上げしたり止水板を備えるなど浸水対策を講じます。土嚢や止水シートを備蓄しておき、大雨・台風接近時には入口に積むなどして水の侵入を防ぐ対応を取りましょう 。
• 気候に応じた環境調整: 猛暑対策として、本堂や収蔵庫内の換気を良くし過度な高温多湿を避けます 。必要に応じて調湿材やサーキュレーターを設置し、木材が極端に乾燥・湿潤しないよう環境を整えます。寒冷地では冬季の積雪に備え、雪止め金具の設置や雪囲いを行い、豪雪時には早めに屋根の雪下ろしを計画します（安全のため複数人で作業し、命綱やヘルメットを着用）。
• 防災計画の策定と訓練: 寺社としての防災計画を作成し、非常時の役割分担や対応手順を明確にしておきます。例えば台風接近時は何を優先して避難・養生するか（ご本尊や重要文化財の移動、防水シート掛けなど）、地震直後にはどの経路で信徒や参拝者を避難させるか 、など具体的に決めておきます。年に一度は防災訓練を行い、住職や寺族だけでなく地域の協力者とも連携して初期対応の確認をすると安心です。また非常用持出品（懐中電灯、救急箱など）や発電機・蓄電池を備えておき、停電時や避難時に備えます。

これらの対策はすぐに全て実施するのは難しいかもしれません。しかし、できることから着手することが大切です。特に老朽化が進んでいる部分や過去に被害を受けた箇所については優先的に強化しましょう。対策の検討にあたっては専門業者や文化財建築の専門家に相談し、伝統的な景観を損ねない工夫や補助金の活用可能性についてアドバイスをもらうことも有益です。

国内外における先進事例と新たな取り組み

気候変動時代に対応すべく、国内外で寺社仏閣が防災・環境対策の両面から新たな取り組みを始めています。その中からいくつか成功事例や特徴的な取り組みを紹介します。

図2: 寺院への太陽光発電導入例。 神奈川県三浦市の三樹院では、本堂屋上に自家消費型の太陽光パネルを設置し、再生可能エネルギーの活用を進めています。この取り組みにより、環境への貢献と電気代削減の両立を図っており、「SDGs（持続可能な開発目標）の実践が仏教の教えにも合致する」と住職は述べています。このように再生可能エネルギーを導入する寺社が徐々に増えており、脱炭素社会への貢献と非常用電源確保というメリットをもたらしています。

また、京都市では寺社仏閣を活用した脱炭素プロジェクトが進行中です。京都は歴史的建造物が多く景観規制がありますが、京都ならではの試みとして、寺院や神社に太陽光発電設備や蓄電池を景観を損ねない形で設置し、地域のエネルギー自給に役立てるモデル事業が展開されています ([PDF] 京都市脱炭素先行地域づくり事業補助金のご案内)。自治体も補助金を通じてこれを支援し、文化遺産の保全と環境調和を両立させる先行事例として注目されています。

建築面では、伝統的素材と最新技術の融合も試みられています。例えば奈良県のある寺院では、傷んだ木材の台座を耐久性の高い石材に置き換える修繕を行ったり、古い建物の耐震補強に炭素繊維シートなど現代素材を用いるケースも出てきています。また、環境に優しい持続可能な建材として国産の木材や竹を積極的に使い、修復時に可能な限りオリジナルに近い素材で再生する取り組みも行われています。これは輸入材に頼らず地域の森林資源を活用することで輸送時の炭素排出を減らす効果も期待できます。

海外に目を向けると、ユネスコ（UNESCO）など国際機関も世界の文化遺産を気候変動から守るための対策を強化しています。例えば低地にあるベネツィアの歴史地区では高潮から街を守る可動式防波堤システムを導入し、遺産を水没から守る取り組みが進められています。またモルディブの寺院遺跡では海面上昇に対応して土台を高く積み直す試みが報告されています。国際NGOの世界自然保護基金（WWF）も、気候変動が自然環境だけでなく文化遺産の価値にも影響を与えると指摘し、各国での適応策の情報共有を呼びかけています。このように世界規模で知恵を出し合い、伝統的建築の防災・環境対策を進めていく動きが高まっています。

日本国内でも、多くの寺社が地域社会と協力しつつ創意工夫を凝らした取り組みを始めています。たとえば長野県では寺院と地域住民が協働で森林整備を行い、防風林・防災林として寺社を守る試みがあります。またある神社では湧き水を利用したスプリンクラーを境内に設置し、山火事や猛暑時の自動散水で社殿を冷却・防火する工夫もなされています。これらはそれぞれの地域性や規模に応じた対策ですが、共通するのは「従来からの知恵」と「新しい技術や発想」を組み合わせている点です。先人たちが培ってきた伝統的な防災知恵（高床式による洪水対策や柔構造による耐震性など）に現代の科学技術をプラスすることで、より強靱でサステナブルな寺社づくりが可能になるでしょう。

おわりに

気候変動の影響下で伝統ある寺社仏閣を守ることは、私たちに課せられた大きな使命です。その実現には、被害事例から学んだ教訓を活かして備えを万全にすること、そして環境に適応した新しい取り組みを恐れず採用していく姿勢が求められます。住職をはじめ寺社関係者の方々は、日々の務めの中で防災・保全の視点も持ち、地域や専門家と連携しながら計画的に対策を進めてください。幸い日本には、同じ志を持つ寺社同士のネットワークや行政の支援策も整いつつあります。気候変動時代においても尊い文化財を後世に伝えていくために、「備えあれば憂いなし」の精神で一歩一歩取り組んで参りましょう。その積み重ねが、結果的に地域の安心・安全にもつながり、寺社がこれからも人々の心の拠り所であり続けることに寄与するはずです。

最後に、気候変動への適応は決して悲観的な話ばかりではありません。再生可能エネルギーの導入や緑化、防災技術の革新などを通じて、寺社が持続可能な社会づくりの一翼を担うチャンスでもあります。伝統と革新を調和させながら、未来に開かれた寺社運営を目指していきましょう。住職自身が率先してこれらの取り組みに関心を持ち、檀信徒や地域住民と情報共有しながら進めることで、気候変動に強い寺社づくりが現実のものとなります。共に知恵を出し合い、行動を起こして、尊い寺社仏閣を守り抜いていきましょう。

参考文献・情報出典

朝日新聞 (文化財復旧、手つかずのまま　家康ゆかりの寺に土砂　台風15号 [静岡県]：朝日新聞) (文化財復旧、手つかずのまま　家康ゆかりの寺に土砂　台風15号 [静岡県]：朝日新聞)や毎日新聞 (Nishi Hongwanji in Kyoto Suffers Some Storm Damage — Buddhist Temple of San Diego)、文化庁資料 ([PDF] 令和6年度 概算要求の概要 – 文化庁)、環境省報告 (すべての分野で状況は深刻化「気候変動影響評価報告書」の概要 ｜ 地球環境研究センターニュース)

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